「現物買い・信用売り」で株主優待をノーリスクでゲットすることは可能か？「逆日歩」とは？

株主優待目的の個人投資家は多いと思うが、権利確定日以降には株価は下落する傾向にあるため、「現物買い・信用売り」を行うことで、ノーリスクで株主優待をゲットできると考える人は多いです。

しかしながら現実はそううまくはいかず、同じように考える人が多くて「信用売り」をする人が殺到することから、証券会社は貸借する株式が足りなくなり、「逆日歩」が発生することが少なくありません。

場合によっては株主優待のメリット以上に「逆日歩」が発生して、損をしてしまうこともあるから注意が必要だ。ここではその詳細についてみていきたいと思います。

「信用売り」では「逆日歩」が発生する　

理論上は「現物買い・信用売り」を行うことで、株価の変動リスクをヘッジできるため、株主優待の権利確定日以降に株価が下落しても、価格変動による損失は発生しません。

ただ信用取引では現物取引にはない「逆日歩」というものが発生し、「信用売り」を行っている場合には費用の支払いとなるので注意が必要だ。「逆日歩」を考えずに「現物買い・信用売り」を行うと大きく損をしてしまう可能性があります。

「逆日歩」は想像以上に高額となり、株主優待のメリット以上に損をする可能性があります。「逆日歩」が発生する状況というのは、多くの個人投資家が同じように株主優待目当ての「現物買い」のヘッジのために「信用売り」を行うため、「信用売り」が殺到することになります。

「信用売り」を行うためには証券会社から株式を借りる必要がありますが、証券会社は株式が不足すると市場から費用を支払って調査する必要があり、この費用が「逆日歩」です。「信用売り」のための株式不足はエスカレートする傾向にあるので、「逆日歩」は驚くような高額になることが多いです。

もし株主優待狙いで「現物買い・信用売り」を行うのであれば、証券会社のページで「逆日歩」のレートをしっかりと確認した方が良いでしょう。「逆日歩」の費用以上に株主優待のメリットがあるのであれば問題はありませんが、「逆日歩」の費用の方が高い場合には、取引は見送るべきです。

株主優待は現金ではないが、「逆日歩」は現金の費用である点もしっかりと認識する必要があります。本当はそこまで必要のない株主優待を「逆日歩」を支払ってもらっているというケースもあるので、しっかりと合理的に判断した方が良いでしょう。

株主優待目当てであれば「現物買い・信用売り」を行うことでノーリスクでゲットできるように見えるが、実際には「逆日歩」が発生して、損をしてしまう可能性があるので注意が必要です。

「逆日歩」に費用をしっかりと確認して、判断するようにしましょう。

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